第４回を数える総合球技場基本計画検討委員会（＝写真）が23日に開かれ、実施した付帯機能に関するアンケート（県民ニーズ調査）の結果とこれを踏まえた事例についての議論を交わした。調査ではジムなどのスポーツ関連施設や飲食店などの便益施設、ロッカーやシャワー、アリーナ機能を求める声が聞かれ「県民ニーズは基本となる」との委員からの意見も出された。

　説明に立ったリニア環境未来都市推進室の石寺淳一室長によると、県民ニーズ調査は５月29日から６月15日までの間に小瀬スポーツ公園利用者や競技団体などを対象に実施。２５４４票を回収した結果、総合球技場に併設した場合に利用したい機能としてトレーニングジムやフィットネスルーム、飲食店・コンビニエンスストアなどの便益施設への回答が４割以上を占めたとしている。

　一方競技団体からの回答では、ロッカー室やシャワー室に46％、小規模（バレーやバスケットボール１面程度）のアリーナが50％の票を集めている。

　事務局側はこの結果を基に全国の先進事例を示し、検討しなければならない点や課題を抽出を委員に求めた。委員からは防災機能の備えやスポーツカフェなどの意見が出たほか、山梨独自の特別なものや心配する必要のないゆとりのある駐車場を望む意見も聞かれた。

　委員長を務める清水一彦山梨県立大学学長は「県民の球技場であるので最上位にくるのは県民ニーズ。調査結果は基本になる」とした上で「トップアスリートが付帯機能として何を望んでいるかも加えてほしい」と述べた。

　この日は議事に先立ち「芝生管理の視点から総合球技場において検討すべきこと」と題して講演を行った、㈱オフィスショウの池田省治氏は球技場新設にあたり「アスリートファースト」を訴えた。同氏はグラウンドキーパーとして全国各地のスタジアムの芝の管理を行っている。

　県民ニーズ調査の主な結果（委員会で事例紹介として取り上げた項目を抽出）は４面に掲載。