月島機械(本社・東京都中央区佃２－17－15、社長・山田和彦氏)は、このほど13年３月期決算および新中期経営計画を公表した。それによると、13・３月期の売上高は前年(12年３月期７２５億円)に比べプラス74の７９９億円。「要因は受注案件の順調な進捗のため」(社長室)としており、11年3月期にインドネシア向けの大型案件を含め、受注案件の工事進捗が順調に推移したことが増収につながった。営業利益は前年(同、33億円)と比べプラス11の44億円。経常利益も前年(同、36億円)に比べプラス11の47億円といずれも増益だった。

　同社は水環境事業と産業事業の２つが柱。営業利益率も前期(同、４・５％)に比べプラス１・０％の５・５％に上昇した。受注残高は過去最高を更新し、今後も良好な収益環境が続く見通しだ。新中期経営計画(２０１３年４月１日～２０１６年３月31日までの３カ年)の最終年度の営業利益は60億円を目指すとしており、全社的なコストダウン活動を推進することで、収益力の強化を進める。

　同社は同計画を達成するため①環境・エネルギー分野への注力②海外ビジネスの拡大③コストダウンの推進－の３つを重点施策として挙げた。①の水環境事業においては、上下水施設の改築更新需要を受注に結びつけるべく、汚泥処理技術と創エネルギー、省エネルギー技術とを組み合わせた総合的な差別化技術をもって営業活動を展開。各種汚泥処理設備の更新需要の取り込みや汚泥燃料化システム、過給式流動燃焼システムの拡販に力を入れる。産業事業においては、「低品位炭乾燥設備」「廃液燃焼システム」「排煙脱硫設備」「固形廃棄物処理設備」の受注を目指す。②はアジアの新興国での上下水道インフラ案件の開拓をするほか、新興国や資源国向けに廃液燃焼システムや固形焼却設備などの環境プラントの営業活動を積極的に推進する。③は設計、調達、製造、建設の各工程におけるコストダウンを推進。また、一部機器はアジア地域の協力企業へ製造を委託しコスト削減を図る。