「港湾空港技術特別講演会 ｉｎ 新潟２００９」が４日、北陸地方整備局（新潟市中央区）で開かれ、関係者ら約60人が参加した。

主催は、国交省国土技術政策総合研究所（国総研）、独立行政法人港湾空港技術研究所（港空研）、国交省北陸地方整備局。

港湾・空港・海岸・沿岸環境保全などの最新の調査・研究、技術開発の動向をそれぞれ紹介。大きく分けて政策の国総研、技術の港空研が、研究成果の共有や各地方の課題を吸い上げるなど、相互に情報交換を密にすることが目的だ。社会情勢の急速な変化に対応するため、平成18年から毎年開催している。

あいさつで北陸地整の鈴木勝次長は「２つの研究機関による合同講演会は貴重な時間。技術的な課題に対し、講演会を生かして欲しい」と述べ、港空研の永井紀彦理事は「北陸地域の沿岸の社会資本をより良いものにするため、合理的な整備・維持保全を一緒に考えたい」と積極的な意見交換を呼びかけた。

今回は、「港湾物流に関する最近の動向研究」「北陸地方における津波と対策」など５講演からなり、それぞれのテーマごとに質疑応答が行なわれた。

【写真＝港湾空港の最新技術に聞き入る参加者ら】