全国地質調査業協会連合会（全地連）が主催する『技術フォーラム２０１２』が、新潟市中央区の朱鷺メッセを会場に、今月20、21日の２日間にわたり開催された。23回目の今回は、『現場へ戻ろう－ジオ・アドバイザーとしての役割』をメインテーマに、全国から集まった地質調査に関する技術論文が披露されたほか、独立行政法人海洋研究開発機構の金田義行氏により「東北地方太平洋沖地震の実像と今後向けての提言」と題した特別講演などが行われた。

　２日間のフォーラムでは、４会場を使った同時進行により、技術発表が行われ、業界団体が主催する技術研究発表会としては、他に類を見ない規模で開催。また、寄稿された論文についても、地質調査業にとどまらず、海洋開発研究機構などからも寄せられるなど多岐にわたった。

　本年度は「東日本大震災の現場が忙しいのか、例年より少ない」とされながらも、『東日本大震災』や『現地調査』などの各テーマ、全19セッションへの技術論文が計１０２編も集まった。

　また、会場では、同連合会の賛助会員等による調査探査機器、観測機器の展示も行われた。

　初日のあいさつで全地連の成田賢会長は「我々は地質調査業として見えない地盤を調査し、人類の安全と安心、将来にわたって持続可能な社会を構築するため、成果を発信し、併せて技術力の向上、特に新たな調査技術の開発に力を入れなければならない。社会の期待を確実に遂行できる業界として、今後も関係機関、関連団体と連携し、大きな社会変化の中で、地質調査業が貢献できる環境作りに取組んで行きたい」とフォーラム開催の意義を語った。

【地質調査に関する最新の知見が披露された】