株式会社ブリヂストン（本社・東京都中央区京橋１－10－１、代表取締役ＣＥО・津谷正明氏）が開発した「免震ゴム」（建築用）に注目が集まっている。同社の免震ゴムは中高層マンション、病院、市庁舎、事務所、工場、倉庫など多くの建物に使われている。その実績は海外でも認められており、ロサンゼルス市庁舎や警察署、ピクサー・アニメーション・スタジオ（オークランド）など様々なところで活躍している。昨年10月に完成した「東京駅丸の内駅舎保存・復原工事」には免震ゴム３５２基を納入しており、阪神淡路大震災、新潟県中越地震、東日本大震災でも多くの効果が確認されている。

　免震ゴムは①薄いゴム層と鋼板を交互に積層することにより、上下（鉛直）方向は硬く、水平方向には柔らかい性能を発揮②内部ゴムの周囲を耐候性に優れた被覆ゴムを覆うことで、ゴムの劣化を引き起こす紫外線・オゾンなどから内部ゴムを守る－のが特徴だ。内部ゴムと内部鋼板を強固に接着しているため、大地震に大きな変形を受けても問題がないというのも大きな特徴だ。小径から大径まで幅広いサイズレンジをカバーしており、業界随一の商品ラインナップをそろえている。

　　　　　　　　　　　　　　　　　◇

　同社がこのほど「建造物の地震対策に関する意識調査」を実施したところ、歴史的・文化的建造物や公共建造物に対し、地震対策が必要であると考えていることが明らかになった。また、マンション購入に関しても同様に調査を実施したところ、多くの人がマンション購入の際に建物の耐震性を意識する一方で、大半が「免震」「耐震」「制震」の違いを十分に理解していないという結果が出た。調査は昨年10月３～８日にかけて、本人または配偶者が過去２年以内に新築マンションの購入を予定している国内在住の20～50代の男女８３２名(男性４２１名、女性４１１名)にインターネットで調査したもの。

　＜調査結果概要＞

【歴史的・文化的建造物、公共建造物の地震対策に関して】

■ 東京駅丸の内駅舎のような歴史的・文化的建造物の地震対策は必要　93.8％

■ 歴史的・文化的建造物の地震対策、解体より元の姿活かして　88.６％

■ 身近な歴史的・文化的建造物の地震対策、十分出来ている　8.5％

■ 公共建造物(官庁・学校・病院)の地震対策　当然必要49.8％

■ 公共建造物の地震対策、国や地方公共団体の補助　積極的に推進するべき51.8％

【マンション購入と地震対策】

■ 東日本大震災以前と比べ、マンションの耐震性重視　88.9％

■ 「免震」「耐震」「制震」の違いを理解していない　51.8％

■ 「耐震等級」の等級や「免震建築物」で地震保険割引に差がある　認知３割

■ 免震建造物で購入予算ＵＰの場合の許容額

１位　１００～３００万円未満(29.1％)、２位　３００～６００万円未満(18.1％)