日本アスファルト合材協会（日合協、今泉保彦会長）の調査によると、2024年度の中温化アスファルト合材製造数量は110万8986tに達し、23年度58万7388tに対して88・8％増と、ほぼ倍増。道路建設事業の脱炭素化に貢献する「中温化アスファルト合材」が、過去にないスピードで普及していることが明らかになった。

　アスファルト合材の全製造数量に占める中温化合材の割合（中温化率）は、前年度の1・6％から3・1％へと上昇している。

　国土交通省は「道路分野の脱炭素化政策集」で30年度の目標値「6％」の普及を設定。現在のペースを維持すれば、数年以内の前倒し達成が確実視される見込み。

　また東京都の先駆的な取り組みが、周辺県や主要都市へと波及。全国トップの東京都（20万6920t）をはじめ、神奈川県（13万8329t）、埼玉県（8万9934t）、千葉県（6万6131t）と、首都圏一帯で高い製造実績となっている。

　中温化合材は、製造温度を約30℃下げることで、CO2排出量を7～18％削減するだけでなく、夏季の施工現場における作業環境の改善や、道路の早期開放（冷却時間の短縮）にも大きく寄与する。通常の合材と同じ温度で製造することにより、輸送距離を延ばし、工場の出荷エリアを拡大することが可能で、空白地帯の減少につながる。

　日合協では、中温化合材のさらなる普及を支援するため、共同研究などを通じて、道路建設業界・アスファルト合材業界として50年のカーボンニュートラル実現に向けて、積極的に活動していく。