厚生労働省は、熱中症による労働災害が発生した建設業の事業場を対象に、予防対策実施の調査結果をまとめた。調査は同省から依頼された建設労務安全研究会が2025年6月から9月の3カ月間に実施。延べ1100事業所から回答を得た。それによれば、熱中症の原因は「体調不良」「作業・作業環境」がそれぞれ3割前後。こうした状況を踏まえ、同省が設置した熱中症予防に関する有識者会議は26年夏の熱中症予防対策に向け、さまざまな事業者が業種・業態に応じて対策を選択できるよう、包括的なガイドラインを策定する。

　アンケート結果によると、熱中症の主な原因は「体調不良」（疲労が抜けていない、既往歴があるを含む）が最も多く31％、次いで「作業・作業環境」（作業場所が著しく暑熱など）が29％だった。以降は暑熱順化12％、水分・塩分不足10％、服装9％、休憩不足5％、その他4％の順となった。

　職種別では「とび・土工」が41％で最多。以降は鉄筋工・型枠工13％、内装工・設備工7％、施工管理職6％、その他33％だった。

　発症時の装備では「身体冷却機能のある服を着用」が66％で最多だった。冷却服の内訳は、ファン付き作業服が99・5％を占めた。

　有識者会議ではアンケート結果について「建設工事は、熱中症予防のために夏期業務を制限する場合、制限を考慮した工期設定や労働者に対する適切な賃金・手当の支払いに対する配慮も必要」と指摘する声が出ており、ガイドラインにおいても「作業時間の短縮」「発注者による配慮」を盛り込む考え。